2018.07.10
VR施設、利用年齢の制限を引き下げ。


懸念されていた安全性

VR酔いを防ぐための基礎知識もともと、VRでは安全性の担保が様々な学会や団体、企業があらゆる側面から研究、開発を進めていました。視覚と平衡感覚が矛盾し、感覚の不一致から発生するVR酔いや、斜視の懸念、視力低下の原因となる可能性がある、など360°全てを見渡せるコンテンツの特性ならではの身体への影響が提唱されていたのです。
しかし、現在は安全性の高いコンテンツが増えている。

経産省と文化庁、合同でVRコンテンツ制作に関するセミナー開催しかし、各社のコンテンツ制作に伴う安全性への取り組みから、身体への影響度は低下してきました。そんな中、VR関連企業でつくる「ロケーションベースVR協会」が2017年1月、VRコンテンツの利用年齢のガイドラインをまとめました。VR施設では保護者の責任のもと、7歳以上が利用できると定めたことから、バンダイナムコもこれにあわせて入場者の対象年齢を引き下げました。ただし、ガイドラインの対象年齢は家庭用のVRコンテンツには適用されません。
より安全にVRを利用できる環境を!

安全性の確保がVR市場発展の鍵。

2020年までのVRの売り上げは1620億ドルに発展予想。ハード、ソフトウェア、プラットフォームなど様々な形態で普及しつつあるVRコンテンツ。2017年当初に懸念されていた身体への悪影響も急速に改善されつつあります。今後VR市場が発展していく上でも、各社協力のもと、VRコンテンツ制作時にどれだけ安全に楽しむことができるコンテンツとなるかが鍵となるでしょう。
ビジネスを前提としたクリエイティブワークの中で私たちが大切にしてきたものは 「クライアントの目線に立ち、ユーザーの視点でものを見る」 ということ。 常に高い品質を追い求め、 VISUAL BRANDINGを軸にした映像を提供します。
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